10月, 2021年

若者になぜワクチンを打つのか?

2021-10-13

1.デルタ株の収束は「ワクチンの効果」ではなく「集団免疫」が獲得されたからである

テレビに出てくる医者や専門家は、今夏のデルタ株の感染拡大について、人流が減っていないのに感染が収束した原因を説明するのに窮してしまい、「季節的要因」だとか「ワクチンの効果」だとか的外れなことばかり言っており、挙句の果てに、「原因はよくわからない」と開き直る始末である。感染拡大がピークアウトした日が8月15日前後(発生ベース)で、その時点でのワクチン接種率はまだ30%台だったので、ワクチンによってピークアウトしたとは考えにくい。しかも接種を終えていた大半が高齢者であり、50代以下の接種率はかなり低かったので、人出の中心であった50代以下の人達がワクチン接種をしたから感染が減ったとは言えない。

そんな中で、京都大学の上久保靖彦教授や大阪市立大学の井上正康名誉教授が提唱する「集団免疫説」の信憑性が高まってきている。井上正康名誉教授曰く、「デルタ株の感染が収束した理由はただ単に、デルタ株の集団免疫が達成されたからである」とのことである。このような感染の収束は今回の第5波のみならず、第1波から繰り返されていることであり、感染の拡大は変異と共に起こり、感染の収束はその変異株での集団免疫が達成されることで完了する。これは免疫学の基本であり、テレビに出てくる医者や専門家も知らないはずはないと思うのだが、未だにこの集団免疫の話がテレビで触れられることは無い。情報統制がかかっているのか知らないが、テレビに出演する医者や専門家がこれほどまでに、集団免疫への言及を避けているのは、おそらく今夏のデルタ株の収束が「集団免疫説」で説明されては困るからだろう。なぜなら、「集団免疫説」では、今の日本に限って言えば、ワクチン接種は必要無いとされているからである。

この「集団免疫説」の概要とは「感染拡大は一般的に集団免疫が獲得されなければ収束せず、今回の新型コロナウイルスは変異株の流行の度に『集団免疫』が獲得され、その度に収束し、日本人の相当数がすでに抗体を持っている状態である。また、日本などの東アジア諸国では古くから中国由来の旧型コロナウイルスに感染してきた歴史があり、すでに『交差免疫』を持っているので、欧米諸国よりもコロナに対する耐性がもともと強い。よって、日本人は欧米人に比べ圧倒的にコロナの被害を受けにくく、現状のコロナウイルスの毒性の弱さからして、人工的に作られたワクチンを打つ必要は無い」というものである

つまり、「集団免疫説」を認めると、テレビに出てくる医者や専門家が目指している「ワクチン接種による集団免疫の達成」に意味が無くなるのである。

この、「集団免疫説」がなぜ信憑性が高いかというと、ワクチン接種率にかかわらず世界中どの国もほとんど3カ月ほどで、指数関数的増加減少曲線を描き、感染拡大が収束しているからである。例えば、アジア各国の状況を見ると、インドをはじめ、インドネシアバングラデシュパキスタンタイベトナムフィリピンなどの各国は、今夏、日本と同じようにデルタ株が流行したが、3カ月ほどで収束し、現状ほとんど感染が増えていない。日本との違いは、これらの国々のワクチン接種率が未だに20%前後であるということだ。つまり、ワクチン接種率が低くても、日本と同じように、アジア諸国もデルタ株は約3カ月で収束したのである。特にインドはその典型で、4月にデルタ株が感染拡大したが、その後の抗体検査で約70%の抗体保有率が確認され、集団免疫によって感染拡大が収束したことが実証された形である。これらワクチン接種率が低い国とは逆に、シンガポールのようにワクチン接種率が高くなるほど感染が拡大している国もある。これは世界的な傾向で、各国のワクチン接種率と陽性者数のグラフを比較すると、ワクチン接種率と、感染の拡大・収束にはほとんど相関関係が見られないのだ。逆にワクチン接種率が上がるほど感染者数が増えている国が多い。つまり今のワクチンは、変異を繰り返すコロナウイルスに対応できていないと言える。よって、ワクチン接種による集団免疫の獲得は難しいだろうというのが最近の専門家の見方である。

ただ、テレビに出てくる医者や専門家は、このような、ワクチン接種にブレーキを掛けるような情報には、一切言及しない。世界のワクチン接種率と感染状況を冷静に見れば、まともな医者や専門家なら「本当にワクチンは効いているのか?」と疑問を持つはずだし、ワクチン効果の再検証を訴えてもいいくらいなのに、そんなことはうっちゃって、3回目の接種を言いだす始末である。その理由は簡単で、周知のとおり、テレビによく出演している医者や専門家の多くが、ファイザーなどの製薬会社からお金をもらっていたり、製薬会社とは切っても切れない関係にあるからである。よって、たとえ科学的に正しい見解だとしても、ワクチン接種にマイナスになるようなことは口が裂けても言わないのだ。ファイザーなどからお金をもらっていることを詰問された彼らは「講演料などのかたちでお金をもらっていたが、それによって特定の製薬会社の肩を持つことは無い」と答えているが、テレビでの彼らの発言を見る限り、その言葉を俄かに信用することはできない。

 

2.相馬市の高校生のワクチン接種率は80%を超えている

テレビに出てくるほぼすべての医者や専門家はワクチン推進派だが、彼らの特徴は、ワクチンの有効性や安全性に疑問が持たれるようなデータが出てきてもそれを認めようとしない傾向にある。その中でも相馬市の医療アドバイザーをしているS医師は特にワクチン接種には熱心であり、先日、あるテレビのワイドショーでS医師が司会者から次のような質問を受けたときの回答には驚いた。司会者は「シンガポールでのワクチン接種率が80%を超えているにもかかわらず、シンガポールでは9月以降デルタ株の陽性者が急増しているのはなぜか?」と質問したのだが、S医師は「シンガポールでのPCR検査数が増えたからだ」と回答した。しかしこの回答は全く事実と異なる。シンガポールでは今年の5月以降毎日平均6万件以上のPCR検査を継続しており、9月に入って急に検査が増えたわけではない。ネットを見ればすぐわかるような情報をS医師が知らないはずはなく、もし知らないとしたら潜りである。なぜS医師がそのような回答をしたのか本当のところはわからないが、おそらく、S医師は相馬市のアドバイザーとして中高生へのワクチン接種を積極的に推進しており、シンガポールでワクチンが効いていないことを認めたくなかったのだろうと想像できる。

相馬市ではS医師のアドバイスにより、様々な手法を使い中高生へのワクチン接種を推進し、中学生のワクチン接種率が62%高校生に至っては84%に達している。中高生にここまでの接種率とは、異常としか言いようが無い高さである!そもそも任意であるワクチン接種を自治体自らがあたかも義務のごとく促進しているようだが、自治体の判断でそこまでしていいのだろうか。相馬市の様な地方都市では同調圧力が強く、中高生たちがワクチン接種を断りにくくなっていたことは想像に難くない。

厚労省の発表では、相馬市が10代への接種を始めたころは、まだ10代のコロナ感染による死亡者は全国で0人であり、10代についてはワクチン接種のベネフィットよりリスクの方が圧倒的に高かったわけで、10代へのワクチン接種については、より慎重になるべきだったはずである。

また、相馬市のデータによると、ワクチン接種をすると6割近い子供たちが37.5度以上の発熱などの副反応に襲われるという。6割ということは、もし、12歳から19歳までの1000万人全員にワクチンを接種したら600万人が発熱で苦しむということだ。600万人とはとんでもない数である。600万人も高熱を出したら、そのうち一定の割合で副反応が重篤化するだろうし、場合によっては死者が出る可能性もある。ちなみにこの1年9カ月の間での10代のコロナ陽性者数は17万人である。600万人のたった2.8%だ。しかもほとんどが無症状か軽症である。コロナに感染するよりもワクチンを打って副反応が出る子供たちの方が35倍多いのだ。接種直後の副反応の多さを考えただけでも、10代の子供たちがワクチン接種をするメリットは全くない。

さらに、将来発現するかもしれない不妊症のリスクを警戒するならば、「中高生のワクチン接種はできれば避けたい」というのが、子供の命と健康を守ろうとする大人たちの常識的な判断ではないだろうか。厚労省の説明では「ワクチンが原因で不妊症になるという科学的な根拠はない」としながらも、不妊症にならないという根拠も示せていない。ファイザーの実験ではラットに投与されたワクチンが卵巣にも分布することが報告されている。つまり、現状ではワクチン接種で不妊症になるかどうか、まだわからないということである。であるならば、10代がコロナに感染して重症化したり、死亡するリスクは限りなくゼロに近いのだから、リスクとベネフィットを天秤にかけたら、今、急いで接種する必要は無いというのが自然な考え方ではないか。

海外ではすでに若者へのワクチン接種を禁止する国が出てきており、スウェーデンでは先日30歳以下へのモデルナ製ワクチンの接種を停止しデンマークでも18歳以下へのモデルナ製ワクチンの接種を停止した。理由は、心臓の筋肉に炎症が起きる心筋炎心膜炎の発生リスクがあるからだとのこと。まだ禁止はされていないが、ファイザー製ワクチンでも心筋炎の発生が報告されている。日本より圧倒的に感染被害が多い海外であっても、若年層に対するワクチン接種には慎重であるにもかかわらず、感染被害がさざ波程度の日本がなぜこれほどまでにワクチン接種に邁進しなくてはならないのだろうか。

相馬市中高生にワクチン接種をする際、本人やその親御さんに対して、ワクチンのリスク情報をしっかり伝えているのだろうか。例えば、ワクチン接種による死亡者は国内で1,000人を超えているとか、治験はまだ完了しておらずどんなリスクがあるか判明していないとか、将来的に不妊症になる可能性は否定できないとか、若年層は心筋炎になりやすく国内でも心筋炎の報告事例があるとか、海外では心筋炎により接種中止に踏み切った国が複数出てきているとか。もし、伝えていなくて、高校生のワクチン接種率が80%になっているとしたら、「騙しうち」と言われても仕方がないであろう。ワクチンのリスク情報については、現状、テレビやSNSにおいて情報統制が敷かれているので、正しい情報に触れることは困難である。このような状況下で、自治体がワクチン接種促進に傾倒し、ワクチンのリスク情報を伝えることに消極的になると、若者はワクチンのリスク情報を全く得られないまま、接種せざるを得なくなる。本来自治体がやるべきことは、若年層へのワクチン接種斡旋ではなく、ワクチンのリスク情報を一早く若者たちに伝えることである。その本来の使命をうっちゃり、ワクチン接種率競争に邁進する自治体が、若者たちの健康将来のことを真剣に考えているとは到底思えない。中高校生にとって本当にワクチン接種が必要かどうか、政府をはじめ各自治体も冷静に考えてもらいたい。

 

3.大阪府の「20代30代のワクチン接種促進キャンペーン」

常軌を逸していると言えば大阪も負けてはいない。大阪府の吉村知事は20代と30代のワクチン接種を促進するために、10月5日から11月30日迄を期限に「20代30代のワクチン接種促進キャンペーン」を始めた。この間にワクチン接種をした20代と30代には「折りたたみ式電動自転車」「旅行券」などの景品を抽選でプレゼントするというものだ。しかし、医学的にワクチン接種の必要がない若年層に、物で釣ってワクチン接種をさせようとするとは、なんという下劣なやり方だろうか。20代30代のコロナによる死亡者はこの1年9カ月で98名しかおらず、全死亡者17,783人のわずか0.55%しかいない。しかも亡くなっている若年層のほとんどが基礎疾患のある若者か、もしくはコロナが直接的な死因ではない若者であり、健康な若年層は殆ど亡くなっていない。

吉村知事は、健康な若年層は殆ど重症化しないし、全くと言っていいほど死なないということをわかっているのだろうか。また、吉村知事は、コロナワクチンの接種について衆議院で決議された「予防接種法及び検疫法の一部改正に対する附帯決議」を少しでも顧みたのだろうか。この附帯決議は、今回のコロナワクチンは世界的に初めての遺伝子ワクチンなので、ワクチン接種を進める上で、より慎重になるべきであるという重要な示唆をしている。付帯決議には次のように書かれている。

一.新型コロナウイルスワクチンの接種の判断が適切になされるよう、ワクチンの安全性及び有効性、接種した場合のリスクとベネフィットその他の接種の判断に必要な情報を迅速かつ的確に公表するとともに、接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること

二.新型コロナウイルスワクチンを接種していない者に対して、差別、いじめ、職場や学校等における不利益取扱い等は決して許されるものではないことを広報等により周知徹底するなど必要な対応を行うこと。

三.~七.略

八.新型コロナウイルスワクチン接種の対象者の選定及び優先順位の決定に当たっては、科学的根拠に基づいて行うとともに、その理由を国民に丁寧に説明すること

九.~十四.略

この衆議院の附帯決議では、コロナワクチンの接種については十分慎重になるべきだと強く発信されていて、吉村知事が始めた「20代30代のワクチン接種キャンペーン」はこの附帯決議の主旨に反しており、決して許されるべきでないことは一目瞭然である。

附帯決議では「接種した場合のリスクとベネフィットその他の接種の判断に必要な情報を迅速かつ的確に公表するとともに、接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること」とあるように、ワクチン接種にはリスクが伴うので、接種するかしないかは本人の判断に委ねられるべきだと注意喚起しているわけで、自治体自らが、景品をちらつかせて、若者たちの判断を惑わすようなことをやってはいけないのである。相馬市のところでも触れたが、自治体が本来やるべきことは、ワクチンに関する必要な情報をいち早く提供することである。特に、ワクチンはまだ治験中なのでリスクの全貌がわからないということ、そして、将来、不妊症などを誘発する可能性がゼロではないことをはっきりと若者に伝えなければならない。また、海外では心筋炎の発生により、30歳以下への接種が停止された国が複数あることなどの情報も逐一伝えるべきである。

また附帯決議では「接種していない者に対して、差別、いじめ、職場や学校等における不利益取扱い等は決して許されるものではないことを広報等により周知徹底する」とあるように、ワクチンを接種しない人に対する差別や不利益が起こらないように十分注意するように釘を刺しているわけで、景品で釣ってワクチン接種を促進する行為は、ワクチン接種ができない人に対する差別や不利益の何物でもない。また自治体が「キャンペーン」のようなことをやると、接種しない人達への同調圧力が強まり、職場や学校での差別やいじめを自治体自らが誘発することになる。自治体の本来の役割は差別やいじめを起こらないようにすることではないのか。

また、附帯決議では「対象者の選定及び優先順位の決定に当たっては、科学的根拠に基づいて行うとともに、その理由を国民に丁寧に説明すること」とあるように、ワクチン接種の対象は科学的根拠に基づきベネフィットがリスクを大きく上回る年齢層を接種対象にすべきだと言っているにもかかわらず、ワクチン接種のベネフィットがほとんど無い20代30代がなぜワクチンを接種しなければならないのか、自治体はまずその基本的な説明を懇切丁寧にすべきである。そういう説明をすっ飛ばして「物で釣る」とは、自治体として無責任過ぎる。

「イソジン」の時も変なことを言う知事だと思っていたが、今回は人の命にかかわることなので、冗談では済まされない。吉村知事は、新型コロナワクチンはまだ治験中であり、その接種は人体実験に等しいものであることをしっかり認識し、「20代30代のワクチン接種キャンペーン」が人体実験を若者に斡旋しているのだという自覚を持ち、ワクチンによる健康被害が万が一発生したらどうのように責任を取るのかということも含めて、冷静に対応してもらいたい。

 

4.ワクチンが効かない理由 ~ワクチンを妄信してはいけない~

ちなみに、先述した、シンガポールの陽性者急増の原因は、PCR検査数が増えたからではなく、単に感染力の強いデルタ株がインドや日本と同じように拡大したからである。ワクチン接種率が80%を超えているのにデルタ株が拡大したのは、今のコロナワクチンがデルタ株にはあまり効かないからである。なぜ効かないかと言うと、今接種されているコロナワクチンはデルタ株用に製造されたものではないからだ。これはコロナウイルスなどのRNAウイルスに対応するワクチンが抱える矛盾だが、RNAウイルスはすぐ変異するので、今、流行しているウイルスに効くワクチンは基本的に製造できない。どうしてもタイムラグがあり、今、流行しているウイルス用のワクチンを開発できた時にはすでに他の変異株に切り替わっているので、永遠に追いつけない「いたちごっこ」とならざるを得ないのだ。当初コロナワクチンの有効性は95%と言われていたが、それは当初発生した変異株について言えるだけで、デルタ株については全く別である。日本ではインフルエンザワクチンを毎年5,000万人以上が接種してもインフルエンザの流行を抑えられないのは、その年、流行しているインフルエンザ用のワクチンではないからだ。つまり、RNAウイルスは変異するので、有効率95%なんていうワクチンはそもそも製造できないわけで、ワクチンに過度な期待をするのは、免疫学的に非常識なのである。テレビに出てくる医者や専門家もそんなことはわかっていて、それでもワクチン接種をせっせと宣伝するのは、おそらく「お金のため」とか「自分の立場のため」だろう。インフルエンザワクチンがたいして効かないとわかっていても毎年それで儲けていた医者のやることだから、推して知るべしである。

テレビに出てくる医者や専門家が信用ならないのは、コロナワクチンが出始めのころは「ワクチンはコロナの発症を予防し、有効率は95%である」という製薬会社の宣伝文句を鵜呑みにしてワクチン接種をさんざん推奨しておきながら、ワクチンを接種しても一向に発症が抑えられないことがわかると、今度は「ワクチンを打てば、発症はしても重症化は防げる」という製薬会社の言い訳を真に受け、検証もせず、いとも簡単に前言を撤回したからである。つまり、彼らの発言は営利企業である製薬会社の受け売りに過ぎず、専門家としての独自の科学的根拠が全くないのである。実はこの「ワクチンは重症化を防ぐ」というのも根拠の無い製薬会社の詭弁で、井上正康名誉教授によると、「抗体というのはウイルスに感染したときにそのウイルスをやっつけて感染を防御するものであり、その防御ができずウイルスの増殖を許してしまったら、そこから先はワクチンの有無にかかわらず、重症化しやすい人は重症化する」とのこと。例えばイギリスでは「陽性者数が非常に多いにもかかわらず、死亡者数が少ないのはワクチンが重症化を防いでいるからである」と言う専門家が多いが、必ずしもそうではない。井上名誉教授に言わせれば「デルタ株が弱毒化しているという視点が欠けている」とのことである。デルタ株の特徴は、感染力は非常に強いが、弱毒化しているので感染の拡大に比べ死亡者が少ないことである。これは以前にも言及したが、今夏の日本の感染状況と重症化のデータを見れば一目瞭然である。日本では、ワクチン接種が進んでいなかった50代以下の年齢層において、陽性者数は4月の第4波に比べ4倍以上になったが、重症者率は2分の1ぐらいに抑えられ、致死率も第4波の1.7%から第5波は0.35%に5分の1ぐらいに激減した。陽性者数がピークであった8月時点では50代以下のワクチン接種率はまだ低かったので、重症化や死亡者数を抑えられたのはワクチンの効果ではなく、デルタ株の弱毒化であることが言えるのである。「デルタ株の弱毒化」と「ワクチンの効果」が混同されやすいことをいいことに、ワクチン推進派の医者や専門家は、「重症者や死亡者が減ったのはワクチンの効果である」と言い切っているが、データを見る限り明らかに間違いである。

 

さて、世界的にワクチンの効果に疑問符が示され、若年層へのワクチン接種に心筋炎などの重大な健康被害が出ているにもかかわらず、相馬市大阪府をはじめとした自治体の長たちは、若年層へのワクチン接種に邁進し、その手を止めようとしない。もしアメリカなどで12歳未満への接種が始まったら、躊躇なく、それに追随しかねないような勢いである。一旦始まった政策は、その欠点が見つかってもやり続けるという日本政治の悪しき慣習がこのワクチン政策でも繰り返されている。過去にサリドマイド事件において、海外ではすでに中止されていたにもかかわらず、厚労省の中止の判断が遅れたため、多数の被害者を出してしまったことの反省はないのだろうか。以前、ワクチン担当大臣だった河野氏が「なぜ人はワクチンデマを流すのか」と聞かれ「過去に誤ったことを発言したために抜け出せなくなっているから」と答えていたが、皮肉にもその言葉が、今の政府自治体に、そのままブーメランとして還ってきている。

とにかく、政治家医者も、科学に対してもっと謙虚になり、「よくわからない物は接種させない」「心筋炎などの被害が出てきたら一旦中止する」というごく当たり前の考え方を取り戻してもらいたい。そして、「若者にとってワクチンは本当に必要か?若者は社会の犠牲になっていないか?」という問いに冷静に答えてもらいたい。

最後に、未成年者の親御さんたちは、新型コロナワクチンが未だ治験中であり、将来どのような健康被害を発現するか誰にもわからないということを認識し、目先の同調圧力に負けず、子供たちの将来を想像しながらできるだけ慎重に考えてもらいたい。子供たちはコロナに罹っても重症化することなどほとんどないのだから、ワクチン接種をできるだけ先延ばしすることも選択肢の大きな一つであることを理解して欲しい。

 

(参考文献:小学館新書「コロナとワクチンの全貌」 小林よしのり 井上正康共著 2021年10月5日初版発行、   ワック株式会社「ここまでわかった新型コロナ」 上久保靖彦 小川榮太郎共著 2020年10月2日初版発行)

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