12月, 2021年

データを比較すればコロナは怖くない

2021-12-04

「オミクロン株」という ”ニュースター” 登場により、テレビでは連日連夜、新型コロナの話題が取り上げられ、いつもながらの煽り報道が繰り返されている。これだけ毎日毎日、朝から晩まで、手を変え品を変え「コロナは怖い」、「オミクロンの感染力は凄い」と繰り返されたら、テレビが主な情報源の高齢者が「新型コロナはとんでもなく恐ろしいウイルスだ」と洗脳されても仕方がない。ただ、新型コロナウイルスに関する客観的なデータを見ると、日本人にとって新型コロナがここまで大騒ぎするような怖いウイルスかどうかは甚だ疑わしい。そこで、厚労省などの一次データを参照し、比較的数値を誤魔化しにくい死亡者数に焦点を当て、1.インフルエンザとの比較2.海外との比較3.年代別比較4.致死率の推移の4つのポイントに絞って、新型コロナとはどういうウイルスなのか改めて確認してみたい。

 

1.インフルエンザとの比較(感染による死亡者数、ワクチンによる死亡者数)

① 感染による死亡者数

コロナ 18,364人(2021年12月3日時点 直接死は不明)  インフルエンザ 約20,000人(2018年と2019年の2年間 直接死は6,900人)

② ワクチン接種による死亡者数

コロナ 1,387人(9,458万人接種) インフルエンザ 5人(5,649万人接種)

データの所見: 関連死も含めれば、この2年間の日本における新型コロナによる死亡者数は18,364人で、インフルエンザの約20,000人とほぼ同数であり、両者の死亡リスクは同じ程度と考えられる。ただし、インフルエンザの場合は毎年5,000万人がワクチン接種をしての数値なので、実際の毒性はインフルエンザの方が高いのかもしれない。さらに、厚労省が昨年6月に新型コロナについて「PCR陽性者が亡くなった場合は厳密な死因を問わずコロナ死として報告するように」という通達を出しているので、コロナ死18,364人のうち本当にコロナで亡くなった数は不明であり、実際の死亡者数はこの数よりかなり少ないと考えられている。

ここで一つ注意しなければならない点が、新型コロナとインフルエンザの死亡者数がほぼ同じであるにもかかわらず、なぜ新型コロナだけが医療ひっ迫するのかという点である。その最大の原因は医師会などに所属する民間の医療機関がコロナ対応に非協力的であったことだが、その他の原因として特に指摘しておきたいのは、新型コロナの方がインフルエンザに比べ重症化率が高かったということである。間違わないで欲しいのだが、重症化率が高いということは新型コロナの方が強毒なウイルスかと言うとそうではなく、発症初期の医療対応の差が重症化率の差となって表れているのだ。インフルエンザの場合、感染症分類が5類なので、発熱患者を最初から診療所の医師が診察することができ、投薬、経過観察、重症化への対応がスムーズに行われ、重症化率が抑えられている。一方、新型コロナは指定感染症2類相当に分類されているため、すべての対応が保健所を通すことになり、初期治療が遅れ、症状がかなり悪化してからでないと病院の診察を受けられず、医師の手に渡った時には既に重症化しているという例が枚挙に暇がない。つまり、新型コロナが重症化しやすいのはウイルスの毒性が強いからではなく、本来受けられるべき初期治療が施されていないからで、これはまさしく医療提供者側による人災である。政府が指定感染症2類にこだわったがために、対策が保健所を中心とした感染抑止に偏り、肝心の治療という側面が軽んじられたため、救われたであろう命の多くが失われた可能性がある。以上のことから推察できるのは、もし新型コロナについて初期治療がうまく機能していれば、インフルエンザよりも死亡者数が少なかったのではないかと言うことだ。

インフルエンザとの比較という点で、今回特に見逃されている点が、新型コロナが流行したことによるウイルス干渉のためインフルエンザが全く流行せず、インフルエンザによる死亡者がほとんどいなくなったことだ。しかも、新型コロナによる死亡者数と同じぐらい、インフルエンザによる死亡者数が減少したものだから、トータルでは死亡者数は全く増えていない状況である。つまり、感染症という大きな枠組みで考えれば、感染被害は拡がらなかったと言える。その証左として2020年の日本の超過死亡者数は前年比約1万人減少しており、アメリカをはじめとした世界各国の超過死亡者数が軒並み数万人単位で増加している中で、日本だけがパンデミックの蚊帳の外にいたのである。

一方、ワクチンによる死亡者数はインフルエンザワクチンよりもコロナワクチンの方が桁違いに多い。100万人当たりの死亡者数はコロナワクチンでは14.6人、インフルエンザワクチンでは0.08人なので、コロナワクチンによる死亡者はインフルエンザワクチンの約180倍である。厚労省はワクチン接種と死亡の因果関係は評価不能としているが、これだけ両者の差が大きいと、この数字が許容範囲なのかどうか見解を明らかにすべきであろう。

まとめ:「日本における新型コロナは、インフルエンザ並みかそれ以下の弱毒性のウイルスであった。ただ、致死率が50%を超すエボラ出血熱並みの扱いをしてしまったがため、初期治療が遅れ重症者を増やし、その結果、医療崩壊が起き死亡者を多く出してしまった。一方、新型コロナワクチンはインフルエンザワクチンに比べ副反応が強烈でかなり強毒なワクチンと言える。しかもまだ治験中なので遺伝子ワクチンとしての長期的な安全性は不明である。厚労省の人口動態統計によると、昨年は減少した日本の超過死亡者数が、今年はワクチン接種が開始された5月以降、ひと月1万人単位で桁違いに増えており、驚くことに東日本大震災で戦後最多の超過死亡者数となった2011年を大きく上回るペースで増加している。確証はないが、おそらく、その中には報告されていないワクチン接種による死亡者が相当含まれているのではないだろうか」

 

2.海外との比較(陽性者数・死亡者数・ワクチン接種率)

① 日本(ワクチン接種率:77.5%)

・100万人当り陽性者数 13,598人  100万人当り死亡者数 144人

② アメリカ(ワクチン接種率:60.0%)

・100万人当り陽性者数 146,307人  100万人当り死亡者数 2,361人

③ イギリス(ワクチン接種率:70.0%)

・100万人当り陽性者数 153,704人  100万人当り死亡者数 2,153人

④ ドイツ(ワクチン接種率:68.8%)

・100万人当り陽性者数 73,452人  100万人当り死亡者数 1,232人

⑤ スウェーデン(ワクチン接種率:69.3%)

・100万人当り陽性者数 120,779人  100万人当り死亡者数 1,511人

⑥ オーストリア(ワクチン接種率:68.0%)

・100万人当り陽性者数 47,057人  100万人当り死亡者数 503人

⑦ ブラジル(ワクチン接種率:64.0%)

・100万人当り陽性者数 104,853人  100万人当り死亡者数 2,915人

⑧ イスラエル(ワクチン接種率:63.0%)

・100万人当り陽性者数 157,892人  100万人当り死亡者数 962人

⑨ インド(ワクチン接種率:34.0%)

・100万人当り陽性者数 25,333人  100万人当り死亡者数 344人

⑩ 韓国(ワクチン接種率:80.0%)

・100万人当り陽性者数 9,134人  100万人当り死亡者数 74人

データの所見: データを見れば一目瞭然で、日本の陽性者数も死亡者数も欧米諸国の5分の1から20分の1と桁違いに少ない。その理由の一つとして言われているのが、東アジア諸国は中国由来の旧来のコロナウイルスに昔から感染してきたので、新型コロナに対抗するための交差免疫(メモリーT細胞などの細胞性免疫)をすでに持っており、欧米諸国に比べ免疫力が高いということだ。さらに、日本の場合は新型コロナが出始めた2020年の1月から3月半ばにかけて中国からの渡航制限をしなかったので、大量の中国人観光客の入国により多くの日本人が新型コロナに無症候感染し、2020年の3月時点では日本人の相当数が新型コロナの抗体を保有していたと言われている。いずれにしても、日本人は欧米人に比べ新型コロナへの免疫力が高いことは間違いないだろう。

一方、ワクチン接種率と世界の感染状況を見ると、コロナワクチンの有効性に疑念が持たれるデータが次々と出てきている。欧米ではワクチン接種率が70%のドイツやオーストリア、アジアではワクチン接種率が80%のシンガポールや韓国など、ワクチン接種率が高い国ほどデルタ株の感染者数が急増し、過去最高を更新している。特に今まで入国制限やロックダウンなどの強い感染対策をして感染者数を抑え込んでいた国ほど感染が急拡大している。逆にインドやインドネシアのようにワクチン接種率が低いアジアやアフリカでは感染者がほとんど増えていない。データを素直に見れば、ワクチンは効いていないとしか言いようが無いのだが、政府もマスコミもそこには全く触れず、日本では3回目の接種が始まり、更に12歳未満へのワクチン接種が検討され始めた。しかも、肝心の「オミクロン株」への有効性がまだわからないままにである。

まとめ:「日本は欧米諸国に比べ新型コロナに対して強い免疫力があることはデータで明らかである。そのデータを顧みず、欧米並みの厳しい感染対策をしたり、まだ治験中にもかかわらず特例承認までしてワクチン接種を促進することが、総合的に見て国益に叶うことなのかどうかよく考えるべきである。ところ変われば品代わるで、ウイルスのリスクだって国や民族によって違うのだから、なにもウイルス対策まで欧米の猿真似をする必要は無く、日本に合った対策をすれば良いはずなのだが」

 

3.年代別比較 (陽性者数・死亡者数・致死率)

① 80代以上

・陽性者数 74,165人 死亡者数 10,693 致死率 14.4%

② 60代70代

・陽性者数 183,299人 死亡者数 5,863人 致死率 3.1%

③ 40代50代

・陽性者数 477,225人 死亡者数 1,118人 致死率 0.23%

④ 20代30代

・陽性者数 707,304人 死亡者数 111人 致死率 0.01%

⑤ 20歳未満

・陽性者数 269,428人 死亡者数 3人 致死率 0.001%

⑥ 全年代合計

・陽性者数 1,711,421人 死亡者数 17,788人 致死率 1.03%

※なお致死率については、PCR検査の検査環境によって大きく左右される数値なので、実際は上記数値よりかなり低いと考えられる。つまり、80代以上の人が100人感染したら14人が亡くなるわけではない。あくまで、年代別比較のための参考数値と考えてもらいたい。

データの所見: 新型コロナ感染による死亡者数の合計が17,788人(年齢不明分を除く)で、80代以上の死亡者が10,693人で全体の60%、60代70代の死亡者が5,863人で全体の33%、その合計が16,566人で全体の93%であり、コロナ死の93%が60歳以上の高齢者ということである。しかもそのうち90%近くが基礎疾患があり治療中の人達である。新型コロナで亡くなった人の平均年齢は約80歳で、日本人男性の平均寿命とほとんど変わらない。つまり、コロナで亡くなった人とは、80歳前後の高齢者でしかも持病の治療中や寝たきりの老人で、批判を恐れず言えば、いつお迎えが来てもおかしくないような高齢者が最期にコロナに感染して亡くなったか、または、持病で亡くなった人がPCR検査をしたら陽性であったという場合がほとんどなのである。明らかなのは、新型コロナは30代以下の健康な人にとってはほとんど関係の無いウイルスだと言うことだ。

インフルエンザの死亡者の年代構成もコロナとほぼ同様であり、2018年のデータによると、インフルエンザによる死亡者のうち80代以上の死亡者が全体の75%、60代70代の死亡者が全体の20%で、その合計が全体の95%を占めており、コロナ死の93%とほぼ変わらない。コロナ禍の中で起こっている今の状況は、今までずっとインフルエンザで毎年繰り返されてきたことと大きな違いは無いなのだ。コロナ禍以前には、毎年、持病で体の弱った高齢者が最期はインフルエンザに罹って肺炎で亡くなることが普通にあったわけで、そんなことは、いちいち誰も問題にしなかった。一方、新型コロナに罹って肺炎で亡くなることについては、未だにマスメディアが特別扱いをし大袈裟に報道している。もちろんコロナが出始めた昨年の初め頃であれば、どのようなウイルスかわからなかったので警戒する必要はあったが、新型コロナの感染力や毒性などの性質がかなり判明した現在において、新型コロナを今のマスコミが取り上げているようなやり方で特別扱いをする必要があるのかどうか、すでに見直す時期に来ているのではないか。

一方、20歳未満の新型コロナ感染による死亡者数は3人で、致死率は0.001%と、殆ど亡くならない。亡くなった3人のうち2人は重篤な基礎疾患があり、あと1人は交通事故死である。つまり、未だ健康な未成年者は1人も亡くなっていないのだ。にもかかわらず、岸田内閣は、5歳から12歳の子供たちへのワクチン接種を始めようとしている。ワクチン接種をした未成年者の死亡例が日本でも確認され、若年層の心筋炎が数多く報告され、スウェーデンなどの北欧諸国では若年層へのワクチン接種を停止した国もあるくらいなのに、ベネフィットがゼロで、リスクしかないワクチンをなぜ子供たちに打たせようとするのか、理解に苦しむ。

テレビに出演している専門家はよく、「子供が高齢者に感染させるのを防ぐために子供たちもワクチンを打つべきだ」と言っているが、その同じ専門家が「ワクチンは感染を防げないが重症化は防ぐ」と矛盾したこと言って平然としている。感染を防げないのなら子供たちに打つ意味がないではないか。治験中でありワクチンの安全性が証明されていない以上、ベネフィットが全くない若年層は接種すべきではないし、そもそも「高齢者を救うために子供は犠牲になっても良い」という発想自体、人としてどうかしているし、憲法の「基本的人権の尊重」という理念に反すると思うのだが。

まとめ:「新型コロナはインフルエンザと同じく、基礎疾患のある高齢者が亡くなる病気である。その死亡者数がインフルエンザより遥かに多いのであれば問題であるが、その死亡者数はインフルエンザとほぼ同じ程度である。であるならば、日本全体の経済や社会を犠牲にしてまで、さらには廃業や失業で困窮した人達の自殺を許容してまで、高齢者の死亡者数を抑える意義はあるのだろうか。日本が取っているコロナ対策は、蚊を殺すためにマシンガンを撃ちまくって家中が滅茶苦茶になるような過剰防衛に他ならない。特に高齢者の感染を防ぐために若年層にもワクチンを打つべきだという考え方は法的にも道義的にも許されるものではない。」

 

4.致死率の推移

① 第1波(2020.3.1~6.30)

・陽性者数18,763人 死亡者数988人 致死率5.27%

② 第2波(2020.7.1~10.31)

・陽性者数82,718人 死亡者数981人 致死率1.19%

③ 第3波(2020.11.1~2021.2.28)

・陽性者数331,310人 死亡者数6,901人 致死率2.08%

④ 第4波(2021.3.1~6.30)

・陽性者数366,946人 死亡者数6,212人 致死率1.69%

⑤ 第5波(2021.7.1~10.31)・・・デルタ株

・陽性者数922,760人 死亡者数3,257人 致死率0.35%

※なお、感染してから死亡するまでの期間のずれを調整するため、死亡者数の集計期間を陽性者数の集計期間より、20日間、後にずらしている。また致死率については、PCR検査の検査環境によって大きく左右される数値なので、実際は上記数値よりかなり低いと考えられる。あくまで致死率の推移を見るための参考数値と考えてもらいたい。

データの所見: 第5波のデルタ株の致死率は0.35%で、第4波の致死率1.69%の5分の1まで下がった。この原因の一つは、デルタ株の感染力が非常に強かったので、それまでの変異株では感染しなかったような免疫力の強い層が多く感染したため、重症化しにくかったからだと考えられる。新型コロナの様な風邪のウイルスと人間との「共生」は、ウイルスが変異するたびに弱毒化しながら感染力が増し、免疫力の弱い層から免疫力の強い層へとだんだんと感染が拡がり、最終的に国民全体の集団免疫が達成される過程を辿る。今、「オミクロン株」が出てきたが、変異の原則から言えばデルタ株より更に感染力が増し弱毒化している可能性が高く、「共生」への過程の最終段階にあるのではないだろうか。

まとめ:「ゼロコロナを目指すべきだと、どこかの野党党首が言っていたが、人間は古来、ウイルスと共生することでしか生きて来れなかったわけで、ゼロコロナを達成しようと思えば人類が滅びるしかない。新型コロナの弱毒化と人間の免疫力のバランスが取れたところが、新型コロナと人間の共生点であり、そのバランスが取られようとしている正に今、人工的なワクチンで台無しにする必要は無いのではないか」

 

以上のように、1.インフルエンザとの比較2.海外との比較3.年代別比較4.致死率の推移のデータを先入観無くシンプルに見ると、日本においては、新型コロナウイルスはマスメディアが大騒ぎするような恐ろしいウイルスではなかったと考えられはしないだろうか。死亡者数はインフルエンザ並みで、海外と比べても死亡者数は桁違いに少ない。また死亡者の殆どが基礎疾患のある高齢者であり、致死率も変異の度に下がってきており、少なくとも第5波の「デルタ株」の危険度は、インフルエンザ並みと言ってもいいぐらいだ。いわんや、「オミクロン株」についてはインフルエンザよりも弱毒の普通の風邪になっている可能性が高い。

 

ただ、テレビ関係者の中には、「日本の感染被害が少なかったのは、テレビがコロナの恐怖を煽ったことで、国民の自粛を促したからだ」と煽り報道を正当化する人たちがいる。この「テレビの煽り報道が国民をコロナから救った」という発想自体がテレビ関係者の驕りであり欺瞞なのだが、彼らが煽ったことにより国民に促した行動変容が、感染拡大を防いだというエビデンスは全く無い。例えば、ワイドショーや報道番組では「ステイホーム」とか「夜の外出は控えろ」とか「県外への移動を控えろ」などと再三繰り返し国民に移動の自粛を求めてきたが、今夏のデルタ株の感染状況を見ると、人流に関係なく感染は拡大し、人流が減らなくても収束したわけで、人流抑制にほとんど効果が無かったことがわかる。実際、毎日の通勤ラッシュを放置しておいて人流抑制もへったくれもないのだが。

実は、新型コロナの感染力は、ワイドショーで日々繰り返し主張されて来たマスク着用、三密回避、人流抑制、飲食店の規制、渡航制限などの感染対策で防げるような甘いものではなく、すでに、相当数の日本人は感染対策も虚しく、新型コロナに無症候感染していると見られている。その証左として、コロナが流行りだして以降、インフルエンザが全く顔を出さなくなったことが挙げられる。インフルエンザが全く流行しなくなったのは、コロナウイルスとのウイルス干渉(ウイルス同士で宿主の奪い合いをし、一つのウイルスが流行すると他のウイルスは流行しない現象)が原因であり、日本人の大半がコロナウイルスに感染したからこそ、ウイルス干渉により、日本人の間でインフルエンザが全く流行しなくなったということだ。よく、マスク着用などの感染対策をしたからインフルエンザの流行が抑えられたと報じられているがそれは間違いで、日本人がマスクをし始めたのは早くても2020年の3月頃からだが、インフルエンザの流行が頭打ちしたのはそれより2か月も前の1月初旬であった。誰もコロナの存在を知らなかった時である。つまり、2020年1月に中国から流入した新型コロナによってウイルス干渉が起こりインフルエンザの流行が抑えられたのである。日本だけでなく世界的にもインフルエンザは激減しており、ウイルス干渉は世界的に起こっていて、諸外国でも新型コロナは凄まじい勢いで蔓延した。世界中のインフルエンザを凌駕するほどだから、新型コロナの感染力は人智を超えるものであり、ロックダウンや緊急事態宣言ぐらいの対策で抑えられるような代物ではない。

また、新型コロナが我々が思っている以上に日本で蔓延していることを表している事象が、沖縄県や北海道を含めすべての都道府県において例外なく、同じ時期に変異株の種類が入れ替わり、同じ時期に感染拡大し、同じ時期に収束し、しかもその感染規模もほぼ同じだということである。47都道府県すべてである。現在の日本の累計陽性者数は約172万人で全人口の1.3%に過ぎないが、感染者が本当にこの程度しかいなければ、感染の増減や規模が全国的にここまでシンクロすることはあり得ない。つまり、PCR陽性者数は氷山の一角で、その背景にはかなりの無症候感染者が存在し、感染の動きが同期していると考えられる。

さらに、現在、日本やインドなどのアジア諸国で感染が落ち着いているのは、今年の夏場に「デルタ株」が大流行し、公表されているPCR陽性者数の何十倍もの人が無症候感染したことによる集団免疫が獲得されたからと言われている。集団免疫が獲得されたかどうかは、今夏のデルタ株の流行でインドの抗体保有率が70%になったことや、ワクチン接種率が低かった東アジアのほとんどの国でデルタ株の感染が指数関数的増加減少曲線を描いて約3カ月で収束したことからもわかる。要するに、新型コロナはわれわれが今まで試みてきたような感染対策で抑えられるようものではなく、その感染力は凄まじく、集団免疫が達成されるまで拡大し続け、集団免疫に達したとたん収束するという性質のものであった。よって、政府がいくら感染対策を訴えマスコミが恐怖を煽って国民が自粛しても、感染者数の増減にはほとんど関係が無かったということである。

以上の様な「ウイルス干渉」「集団免疫」などの現象については、2020年のかなり早い段階から専門家が指摘しており、緊急事態宣言などの感染対策にはほとんど効果が無いと示唆していたにもかかわらず、それを今まで全く取り上げなかったテレビ局の報道姿勢については大きな問題がある。一つの課題について見解が分かれるときには、両論併記が報道の原則であるが、テレビ局はこの報道の原則を破り、「コロナは怖い」という偏った情報しか流さなかった。彼らの理屈は「テレビがコロナの恐怖を煽ったからこそ感染拡大が抑えられた」というものだが、それは彼らの「お為ごかし」であり、そんなエビデンスは全く無く、テレビ局がコロナの恐怖を煽った本当の理由は、テレビ局にとってコロナは怖ければ怖いほど視聴率が稼げる商材だからである。また、「コロナは怖い」と言っておけば、感染が拡がれば「ほら、言った通りでしょ」と言えるし、もし感染が拡がらなければ「われわれがコロナが怖いと報道したから感染が抑止された」と言うことができ、どちらに転んでも自分たちの立場が保て、かつ、視聴率が稼げるのである。「コロナは怖い」という言葉はテレビ局にとっては一石二鳥のおいしい言葉であり、視聴率至上主義の彼らにとってこの言葉を使わない手はないのである。「オミクロン株」登場を「待ってました!」とばかり煽りまくるワイドショーの狂喜乱舞ぶりを見ていると、テレビ局の欺瞞が透けて見えるではないか。

テレビの煽り報道は感染拡大を防げなかっただけでなく、国民に必要以上の恐怖を与え、政府に過剰な感染対策を取らせ、その結果、先進国の中で感染者も死亡者も最も少なかった日本が、最も大きな経済的ダメージを被り、廃業、失業、自殺などの多くの副作用に苦しめられたのだ。この現状を踏まえた上で、なお「テレビの煽り報道が国民をコロナから救った」とテレビ側の人間が言うのであれば、テレビをはじめとしたマスメディアには最早、報道を担う資格は無いと言えよう。

 

今、欧米諸国はワクチンを打ったにもかかわらず「デルタ株」の感染拡大という洗礼を受け右往左往しているところに、「オミクロン株」が登場しパニックに陥っているが、すでに新型コロナへの強い免疫力を持っている日本人は欧米諸国のパニックにお付き合いする必要は無く、「オミクロン株」の実態把握を優先し、できるだけ冷静に対応していくべきであろう。くれぐれもテレビの煽り報道に騙されないように。

ただ、今のうちに政府にやってもらいたい事は、感染症の分類を「2類相当」から「5類」に格下げし、インフルエンザと同じ扱いにしておくことだ。なぜなら、「オミクロン株」は「デルタ株」と比べ更に弱毒化している可能性は高いがその分、感染者が「デルタ株」以上に増えることも予想され、そうなった場合、保健所やコロナ対応病院だけでは対応しきれなくなり、自宅療養での重症化など、またしても医療崩壊による人災を起こす恐れがあるからだ。医療崩壊を防ぐためにも、インフルエンザと同じように、どの開業医や病院でも受診できるようにし、医療キャパを増やしておく事が、今できる最良の対策である。

 

(厚生労働省の2021.12.3時点のデータを参照)

※当サイトでは厚生労働省などのデータに基づき統計的比較を試みているが、医学的知見ついては解釈が異なる場合があるので、個々の事例についてはかかりつけ医などの専門家に確認の上ご判断ください。

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